家庭用複合機と業務用複合機の違い～機能と保守サービス～

30社の複合機販売店を独自調査したコピー機Gメンが、安さと対応力に優れた販売店を2～3社ご紹介します。

＊　　＊　　＊

コピー機Gメンは全国にある販売店と提携しており、ゼロックス・リコーなど全社メーカーのコピー機のお見積りが可能です。また、複合機のリース購入だけでなくレンタルや中古でのご提案も致します。

家庭用複合機と業務用複合機の違い

テーブルや冷蔵庫などの家具家電、さらには食材や調味料にも業務用が存在するように、コピー機・複合機にも家庭用と業務用があります。もちろん、家具や食材がそうであるように、業務用を家庭で使うこともできれば、家庭用をオフィスで使うことも可能です。しかし、一般家庭向けのコピー機・複合機と業務用は機能面や保守サービスの点で大きな違いがあり、基本的には業務用を使うことで仕事の効率が高まり、時短やコストカットなど生産性のUP  に繋げることができます。

まずは家庭用と業務用の違いをザックリ確認してみましょう。

家庭用と業務用の基本的な違い

家庭用プリンター・複合機		業務用複合機（コピー機）
安い（価格の幅は小さい）	本体価格	高い（価格の幅が大きい）
1種類のみが主流	給紙　※1	複数の種類が可能
A4以下が多い（A3対応は少ない）	用紙サイズ	A3～B5以下が主流
基本的に遅い	印刷速度	早い
インクの種類による	画質	標準レベルが主流
コンパクト	本体の大きさ	大きい
高くなることが多い	印刷の単価	比較的安いことが多い
なし（レンタル、リース除く）	保守　※2	原則あり（中古除く）

給紙に限らず印刷速度や用紙の対応サイズを見ても、仕事で利用する場合、使い勝手の面では業務用に軍配が上がります。また、業務用には様々な性能が組み込まれていることが多いので、人件費の削減や作業時間の短縮にも繋がります。しかし、用途や印刷頻度によっては設置場所に頭を悩ませることのない家庭用プリンターで充分なケースもあるので、印刷枚数や複合機（コピー機）で「やりたいこと」を洗い出し、検討してみると良いでしょう。

家庭用は機能が限定的

家庭用は機能が限られていることが多く、プリンターであればプリントのみ、複合機であればプリントの他にコピー、FAX、スキャンのみができる機種が主流で、ステープル（ホチキス留め）やパンチ（穴あけ）などはできません。また、大半が1分間に10枚～20枚程度の印刷をする『低速機』のため、スピード性に欠けており、大量の印刷を素早く行いたい場合には物足りなさを感じます。しかし、シンプルで余計な機能が搭載されていないため本体価格が手頃で、業務用に比べて導入時の初期費用（買取購入の場合は本体費用）を抑えられます。近年は、定額制で印刷し放題のレンタルも増えており、短い契約期間で借りられる点や保守料が掛からない点も注目されています。さらに低速機だけではなく『中速機』や『高速機』、『A3対応』などラインナップも増えており、リースの業務用複合機と併用する動きが広がっています。

業務用は機能面で優れる

一方、業務用の複合機（コピー機）はスペックの面で家庭用より優れており、たとえば家庭用のデメリットとも言える印刷速度は、シャープの業務用複合機「MX-6540FN」であれば1分間にカラー62枚、モノクロ65枚、リコーの業務用複合機「MP C8003 SP」なら1分間にカラー/モノクロともに80枚と高い生産性を誇ります。また、給紙できる枚数も家庭用なら多くても100枚程度、機種によっては30枚程度しかセットできませんが、業務用は500枚以上を一度にセットでき、「MP C8003 SP」に至っては最大7,665枚の大量給紙が可能なため、給紙の手間が軽減されます。

その他、フィニッシャーによる多彩な後処理機能や高い安定性など、より機能面を重視する場合には業務用複合機が良いでしょう。もちろん、業務用複合機でも機能面ばかりに注力せず、シンプルで本体価格を抑えた機種もあります。どんなに優れた機能が沢山あっても、日常的に使わないのであれば搭載されている価値を感じません。

家庭用と業務用ではアフターサービスも異なる

家庭用複合機と業務用複合機では性能や本体価格の面だけではなく、アフターサービスの方法も異なります。家庭用複合機を購入した場合は、他の電化製品と同様にメーカーの保証サービス、さらには電機店の保証サービスがありますが、業務用複合機（コピー機）は基本的に保証サービスがなく、その代わりに『保守契約』を結びます。この保守契約は、業務用複合機（コピー機）の導入と同時に加入（必須）し、定期的なメンテナンスや不具合が起きた際の修理を行ってくれます。

中古の複合機（コピー機）を購入する場合は、メーカーの縛りから完全に自由になっているため、保守契約が必須ではありませんが、保守契約に加入しない場合、実費の修理費用は高額になります。ただでさえ、複合機は繊細で不具合が起きやすい機器で、なおかつ中古となると故障の頻度が高くなりやすく、コストを圧迫しかねません。また、修理だけに対応してくれる業者は少なく、すぐには直せない等の懸念もあります。

保守契約は購入する複合機（コピー機）によって、主に4つのタイプに振り分けられます。どの機器を購入すれば、どの保守契約になるのか？はメーカーや販売店で異なるため、機器を決定する際は保守契約の内容も確認しておきましょう。※自分で保守タイプを選択することはできません。

保守契約の種類

カウンター保守契約は印刷する度にカウンター料金が発生しますが、印刷単価は最も安くなります。その他の保守契約はカウンター料金が発生しない代わりに、印刷単価は高めになってしまいます。また、1枚ごとのカウンター料金は導入する機器や契約内容によって異なります。

それでは、一つずつ保守契約の種類について確認してみましょう。

カウンター保守契約

最も多い保守契約で、業務用複合機（コピー機）の約8割はカウンター保守契約が適用されています。印刷する度に、本体に内蔵されているカウンターが枚数をカウントし、印刷料金が算出されます。このカウンター料金の中にトナー代や部品代（部品の交換費）や出張作業費などが含まれており、保守契約中はトナーや作業費は原則として発生しません。1枚あたりの単価は販売店などによって異なり、一度契約したら変更できませんが、解約は途中でも可能です。

カウンター保守契約のメリット・デメリット

カウンター保守契約のメリットは主に3つ。

一方、カウンター保守契約には以下のようなデメリットもあります。

電気代や水道代などの公共料金と同じで、使えば使っただけ毎月の支払い額も増えてしまいますが、印刷単価が安くトナー代も別途掛からないので、ランニングコストを抑えることは可能です。逆にトナー代や部品の交換代もカウンター料金の中に含まれているので、印刷枚数が少ないと割に合わない印象も受けます。

キットトナー保守契約

印刷枚数が少ない企業に適している保守契約です。『コピーキットトナー』と呼ばれるメンテナンス契約付きの専用トナーを購入し、そのトナーを利用している間は保守サービスを無料で受けることができます。この『コピーキットトナー』にはトナー代の他に、部品代（部品の交換費）や出張作業費などが含まれており、トナー1本の金額は35,000円～70,000円程度（機種による異なる）で、文字数にもよりますが1本あたり3,000枚～5,000枚程度の印刷ができます。

キットトナー保守契約のメリット・デメリット

キットトナー保守契約のメリットは主に2つ。

キットトナー保守契約のデメリットとしては以下のことが挙げられます。

保守契約料がトナーに属しているシステムなので、印刷枚数が多い場合には向いていません。1日20枚でも×260日（年間の平均勤務日数）＝5,200枚になり、1本で3,000枚～5,000枚の印刷が可能なキットトナーでは1年も持たず、同一年内に35,000円～70,000円程度のトナーを再び追加注文することになります。1日数枚程度の印刷なら良いでしょうが、月間500枚を超えるようであれば決して恩恵が受けられるとは言えません。また、トナーが終わった後に追加で買わなければ自動的に保守契約は解約されてしまいます。一方、印刷の枚数が極端に少ない場合はトナーがほとんど減らず、使い切るまで最長5年間は保守契約が継続されます。

※構造上モノクロ機が大半を占めますが、一部のメーカーではキットトナー保守契約のカラー対応機も販売されています。しかし、ランニングコストがかなり高額になるためカウンター保守契約の機器を選んだ方が良いでしょう。

スポット保守契約

「都度保守契約」のことで、その名の通り機器に不具合が発生した時に「都度」有料で保守サービスを受ける契約です。部品の交換が必要な場合や修理が必要な場合、実費を負担すれば保守サービスを受けることができます。また、継続的に支払う費用はトナーなどの消耗品だけなので、他の保守契約のようにサイクル的に支払う費用は発生しません。

スポット保守契約のメリット・デメリット

スポット保守契約のメリットは主に2つ。

しかし、スポット保守契約には以下のようなデメリットもあります。

メリットとデメリットが明確なスポット契約。月々の固定費用が掛からない点は大きな魅力ですが、一方で故障時は全額負担かつ修理をしてみないと金額が分からないことが多いため、予想外の高額出費が発生してしまう恐れがあり、大きな懸念点と言えるでしょう。簡単な修理でも部品交換も含めると20万円以上になることもあります。さらに、スポット保守契約は基本的に中古品のみ適用される保守契約なので、故障のリスクは新品に比べて高めです。

年間保守契約

キャノンやリコーなど一部のメーカーで行っている保守契約です。保守契約の期間内は一定額の保守料で修理などの対応を行ってくれます。年間保守契約料はメーカーや製品によって異なり、契約の開始日に制約が設けられている場合もあります。一例として、リコーの年間保守契約を見てみましょう。

リコーの年間保守契約

リコーの年間保守契約は本体納品後、13ヶ月目からです。ただし、各機種の［安心3年モデル］や一部機種に関しては、納品後37ヶ月目からの契約になります。具体例として、幾つかの製品の年間保守契約料をピックアップしてみました。

リコーの場合、保守の受付時間は月～土曜日9:00～18:00で、それとは別に有料で複数のオプションが用意されており、受付時間を21時迄に変更したり、深夜～早朝の対応を可能にすることができます。

メーカー独自のサービスで保守内容も一律ではないため、メリット・デメリットは省略しますが、基本的にトナー代は実費で、修理費のみになります。また、契約延長の申込みを忘れると自動的に解約となり、修理は有料になってしまいます。※自動更新の場合もあるので要注意。

保守料カットの製品も！

複合機に関するトラブルの約8割は、紙詰まりやトナー切れなど利用者自身で解決できることが多いのに、保守料が発生してしまっては、本当の意味でのコスト削減は達成しにくい状況になります。しかし多機能の業務用複合機（コピー機）が続々と誕生するにつれ、トラブル対応やメンテナンスは必要不可欠で、保守契約を解除することは難しいと言えるでしょう。

そんな悶々とした悩みを軽減できる製品があります。それがOKIデータの複合機『COREFIDO3』です！！
セルフメンテナンスで保守コストを削減することが可能な『COREFIDO3』には、これまでのCOREFIDOシリーズと同じく、業務用複合機としては画期的な業界初の5年間無償保証とメンテナンス品5年間無償提供が付いています。

しかし、セルフメンテナンスなんて大それたことを、素人ができるのでしょうか？

『COREFIDO3』がセルフメンテナンスを可能にしている大きな理由は「誰でもメンテナンスができる」をコンセプトにした「メンテナンスバリアフリー設計」で開発されていること。内部の構造がシンプルかつ部品が少ないゆえに故障が発生しにくくなっています。また、複合機本体に搭載されたオペレーションパネルがメンテナンスの作業手順を写真や動画で説明してくれ、それでも解決できなければオペレーターに対応してもらうことが可能です。

メンテナンス品5年間無償提供を利用するためには、幾つかの条件があるので、詳しくはコチラ>>OKIデータの公式サイトをご確認下さい！

業務用複合機（コピー機）は、知れば知るほど奥が深くて複雑な仕組みになっています。逆に言うと、知らなければ知らないほど営業マンの思惑通りになってしまいがち。様々な機種や性能だけではなく、保守プランによってもコストは大きく変わってしまうので、1つのメーカーで決め打ちせずに、希望を整理して問い合わせをしてみましょう。どのタイプの複合機が向いているのか？ 分からないからこそ、徹底的に比較してみることが大切です。